本号ではMAPI法を例題について説明する。新旧両設備についてそれぞれ投資額、処分価格、操業劣性、利息等（いずれも年数に関係する）を組上げて、おのおのの最小負担額を求め両者を比較する。また新旧設備の操業上の差益を算出する。これらは設備を更新すべきかどうかを決意するための有力な資料となる。しかしMAPI法は想定条件が多く入り段取が複雑であるから、完全な理解のもとに扱わないとかえって失敗する。この点では資本回収法のほうが無難かも知れない。最終的には首脳者の明断が必要である。